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熊谷信二・産業医科大准教授（労働環境学）等の調査で、関西のオフセット校正印刷会社の工場で１年以上働いた経験のある元従業員の内、少なくとも５人が胆管癌を発症、４人が死亡していた事が分かりました。

作業時に使われた化学物質が原因と強く推測されるそうです。遺族等は労災認定を求め、厚生労働省は調査に乗り出しました。

熊谷准教授によると、同社では平成３年〜１５年、「校正印刷部門」で１年以上働いていた男性従業員が３３人いました。発症当時の５人の年齢は２５〜４５歳と若く、入社から７〜１９年目でした。

熊谷准教授が今回の死亡者数を解析したところ、胆管とその周辺臓器で発生する癌による日本人男性の平均死亡者数に比べ、約６００倍になりました。

校正印刷では、本印刷前に少数枚だけ印刷して色味や文字間違いなどを確認しますが、印刷機に付いたインキを頻繁に洗うので結果的に洗浄剤を多用します。
洗浄剤は、動物実験で肝臓に癌を発生させる事が分かっている化学物質「１、２ジクロロプロパン」「ジクロロメタン」などを含む有機溶剤です。

会社側は、防毒マスクを提供していませんでした。

平成３年〜１５年当時、ジクロロメタンは厚労省規則で測定や発生源対策が求められていましたが、１、２ジクロロプロパンは規制されていませんでした。

熊谷准教授は、「これ程高率になると、偶然とは考えられず、業務に起因している。校正印刷会社は他にもあると聞いており調査が必要だ」と話します。

元従業員等が労災認定を求めた事について、会社側は「真摯に対応させて頂いている。個人情報などもあり、お答え出来ない」としています。

上島通浩・名古屋市立大教授（労働衛生）の話「大変重要な事例で、食事など地域性の要因も含め調査が必要だ」。

胆管癌：

肝臓で作った胆汁を十二指腸まで運ぶ管状（長さ約８ｃｍ）の器官に発生する癌。癌は上皮からできるとされ、早期発見が難しく進行も早い事から、治療が困難な癌の一つとされる。
胆管結石との関連も指摘されるが、原因は不明。外科手術による切除が主な治療法となるが、切除出来た場合の５年生存率は４０〜５０％とされる。
日本人男性の年間死亡率は１０万人あたり１０．５人（平成１７年）で、発生率は７５歳以上が最も高くなる。

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５月９日、京都大物質-細胞統合システム拠点の中辻憲夫教授や饗庭一博講師等のグループが、「筋萎縮性側索硬化症（ＡＬＳ）」の症状を再現する細胞を「ヒトＥＳ（胚性幹）細胞」から作る事に成功したと発表しました。

ＡＬＳの発症メカニズムの解明や治療薬の開発に近づく大きな成果で、５月８日付け米科学誌「ステム・セルズ・トランスレーショナル・メディシン」電子版に掲載されました。

ヒトＥＳ細胞に、遺伝性のＡＬＳで原因の一つとなる遺伝子（変異型ＳＯＤ１遺伝子）を導入して強く働かせた上で、運動神経細胞と、神経細胞の突起を支持したり機能を維持する為に働く細胞（アストロサイト）に分化させる事に成功しました。

正常な運動神経細胞と比べ神経突起の太さが定まらず、アストロサイトの機能異常によって運動神経細胞も死滅しやすくなり、ＡＬＳが発症した運動神経細胞の形状や性質を再現する事が出来ました。

運動神経細胞とアストロサイトを併せてＡＬＳの症状を再現したのは、ｉＰＳ（人工多能性幹）細胞も含めて世界初だそうです。

中辻教授は、「遺伝性のＡＬＳ以外でも、ＳＯＤ遺伝子の働きの異常がＡＬＳ発症と関連がある事が分かってきており、今回開発したモデルはＡＬＳの治療に大きく役立つと期待される」と話しています。

ＡＬＳは、運動神経細胞が選択的に影響を受けて機能を喪失していく神経変性疾患の１つですが、現在、根本的な治療法や予防薬がありません。

これまでのＡＬＳ研究材料では、動物とヒトという生物種による違いにより、ヒト神経細胞での反応を正確に反映出来ていない場合があり、モデル動物で効果が見られたとされるＡＬＳ候補薬の多くが、臨床試験でヒトへの効果が見られない為に開発中止になってきました。

筋萎縮性側索硬化症（ＡＬＳ）：

運動神経細胞が変性、消失していく神経難病。全身が動かなくなり、自力で呼吸が困難になると人工呼吸器の装着が必要となる。遺伝性と孤発性があり、遺伝性の約２割は活性酸素を無毒化する遺伝子ＳＯＤ１の変異が原因となる。

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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120509-00000003-kyt-l26

基礎生物学研究所・統合神経生物学研究部門の野田昌晴教授と新谷隆史准教授等の研究グループは、脳神経系に発現する「ＡＰＣ２遺伝子」という分子が、脳の層形成に必須の役割を果たしている事を、マウスを使った実験で突き止めました。研究成果は５月９日付け、米神経科学専門誌「Journal of Neuroscience」に掲載されました。

細胞外の情報を細胞内の細胞骨格に正しく伝えて、神経細胞の移動を制御していると考えられ、こうしたメカニズムに必須の分子が明らかになったのは初めてだとか。

ＡＰＣ２を働かなくしたマウスは、運動機能の異常や、てんかん発作などの症状を示しており、ヒトがこうした疾患を発症する仕組みの解明や、その治療法の開発に繋がる可能性があります。

脳は、神経管の内側で細胞分裂により誕生した未分化の神経細胞が、外側に向かって移動して正しい位置で止まる事により形成されます。
移動中の神経細胞は、細胞外に分布する細胞移動を誘引する因子や、反発させる因子に応答して、正しい経路を選択する事で、正しい位置に到達すると考えられています。

同研究グループでは、ＡＰＣ２を働かなくしたマウスを作成して脳神経系の異常を解析した結果、こうしたマウスでは、大脳皮質、海馬、小脳などの様々な領域で、層構造が正常に形成されていない事を発見しました。

また、これらの異常は、誕生した神経細胞がランダムに移動する事によって生じた事を明らかにしました。

マウスの脳から神経細胞を取り出して詳しく解析したところ、ＡＰＣ２を欠損した神経細胞には、誘引性因子や反発性因子に応答して運動を制御する能力がありませんでした。

細胞内では、「アクチン」や「微小管」などから構成される細胞骨格のダイナミクスが細胞移動に必須の働きをしているそうです。
細胞表面で受け取った誘引因子や反発因子の情報は、最終的に細胞骨格に伝えられる事で、それらの因子に応答した適切な細胞移動が生じると考えられています。

然しながら、この様な細胞外からの情報を細胞骨格に伝える仕組みはよく分かっていません。

誘因性因子や反発性因子の欠損、それら因子の受容体の異常、細胞骨格自身の形成異常等で正しい細胞移動が起こらないという報告は、これまでにもありました。

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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120509-00000002-cbn-soci

福岡県警博多臨港署が、女性を狙った引ったくりや性犯罪を防ごうと、小型の手鏡「防犯広角ミラー」を考案しました。

犯人は後方から近付く事が多いですが、女性は怖くて振り向くことを躊躇いがちです。
同署は「変な気配がしたら、そっと取り出して使って欲しい」と話しています。

同県警が昨年認知した強制猥褻、婦女暴行などの性犯罪の件数は５５０件で、全国ワースト３位。また、福岡市内では引ったくりが多発。

１〜４月の認知件数は２１７件を数え、昨年同期に比べて６０件増加しました。被害者の約９割は女性で、その大半は後方から襲われているそうです。

一方、背後の動きが見えるよう書棚に鏡を取り付けた書店では、盗撮被害が激減したケースもあります。この為、同署の若手警察官等が「気軽に持ち歩けて、背後に気を配れる防犯グッズはないか」と、小型手鏡を考案しました。

運転免許証サイズのカード型で、広角の為、振り向かなくても背後を確認出来ます。

若手警察官さん達、お疲れ様です。そして有り難う御座います。ただ、何故犯罪認知件数が増加するのでしょうか？

最大の抑止力は、冤罪のでっち上げ零封の上、最大限の検挙率ではないでしょうか。犯罪を思い留まらせる程の巡回パトロールも、有効な手立てかもしれません。

今後も、一層、期待しています。

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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120508-00000732-yom-soci

就職活動の失敗を苦に、自殺する１０〜２０歳代の若者が、急増しているそうです。

平成１９年から自殺原因を分析する警察庁によると、昨年は大学生など１５０人が就活の悩みで自殺しており、１９年の２．５倍に増えています。

警察庁は、１８年の自殺対策基本法施行を受け、翌１９年から自殺者の原因を遺書や生前のメモなどから詳しく分析。

１０〜２０歳代の自殺者で就活が原因と見なされたケースは、１９年は６０人でしたが、２０年には９１人に急増。毎年、男性が８〜９割を占め、昨年は特に学生が５２人と、１９年の３．２倍に増えました。

背景には、雇用情勢の悪化があります。
厚生労働省によると、大学生の就職率は、２０年４月には９６．９％でしたが、同９月のリーマンショックを経て、翌２１年４月には９５．７％へ低下。

東日本大震災の影響を受けた昨年４月、過去最低の９１．０％まで落ち込みました。

内閣府が５月１日に発表した、自殺対策に関する意識調査の結果によれば、

自殺を考えた経験がある人は、全体で２３．４％で、平成２０年２月の前回調査より４．３ポイント増えました。
年代別では２０歳代の２８．４％が最も多く、特に２０歳代女性は３３．６％と、前回調査の２１．８％から大幅に増えています。

それでも、“めげずに生きろ”と、願わずには居られません。

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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120508-00000690-yom-soci

５月７日、日銀は、これまでの累次の金融緩和措置によって日銀が買い入れる長期国債の残高が、今年末にも銀行券発行残高を上回る可能性があるとの試算を公表しました。

日銀では、長期国債購入に当たり保有残高を銀行券発行残高の範囲内とする、所謂「銀行券ルール」を定めており、
大量の国債保有が財政赤字の資金繰りを支援する「財政ファイナンス」と受けとめられないよう、「細心の注意を払っていく必要がある」としています。

国債保有残高は、日銀が従来から実施している成長通貨の供給を目的とした国債買い入れオペと平成２２年１０月に創設した資産買い入れ基金での保有分を合算したものです。

国債買い入れオペでは、月１．８兆円の国債を購入していますが、残存期間などの仮定を前提に、２４年末の残高が約６８兆円になると予想。
基金は年末までに、２４兆円まで長期国債の残高を積み上げていく計画で、合わせて年末の長期国債残高は約９２兆円に達する見通しです。

一方、銀行券発行残高は、直近３ヶ月の平均的な伸び率（前年比プラス２．３％）で増加するとの仮定で、年末に約８３兆円を見込んでおり、残高が逆転することになります。

日銀では、国債買い入れオペで購入する長期国債について、金融調節の機動性の確保や財政ファイナンス目的でない事を明確にする為、銀行券発行残高を上回らないとする銀行券ルールを定めています。

長めの金利の低下を促す事を目的とした基金による買い入れ分はルールの対象外ですが、日銀のバランスシート上で保有する事に変わりはなく、基金分を含めて国債残高が銀行券残高を上回る事で、ルールの形骸化を指摘する声もあります。

白川方明総裁は４月２７日、金融政策決定会合後の会見で、先行きの国債保有残高が銀行券残高を上回る可能性に言及。

日銀の国債買い入れは「金融政策の目的遂行の為に行っている」と述べ、「日銀が財政ファイナンスを行わないという、私共の言葉を信用して欲しい」と財政ファイナンス目的ではない事を強調しました。

日銀券ルール（長期国債保有残高を紙幣発行残高以内に抑える）が、風前の灯火一歩手前であるかどうかは、現時点では誰にも分からない事です。

ただ、理由はどうあれ、政府が“日銀による買い入れ”を当てにして国債を増発している事だけは確かです。

その“ツケ”を誰が支払わされる事になるのか、考えただけでも・・・。

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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120508-00000108-reut-bus_all

５月８日午後、民主党は常任幹事会で、資金管理団体の土地取引を巡る事件で東京地裁の無罪判決を受けた小沢一郎元代表の党員資格停止処分の解除を正式決定しました。

消費増税阻止を公言する小沢氏が、復権への動きを本格化させるのは確実。同日審議入りした社会保障と税の一体改革関連法案の成否への影響も避けられません。

社会的に巨大な力を持っているからこそ、「報道機関は第四の権力」と呼ばれるのだとか。また、社会の木鐸なんぞを標榜するメディアもありましたね。

然りながら、メディア各社は平成２１年３月３日、小沢元代表の秘書逮捕を契機に、実に摩訶不思議な報道を繰り広げてきました。

元々は政治資金規正法違反から、無理筋の４億円汚職事件と騒ぎ立て、最後は鉄面皮にも道義的責任は免れないなどとは、恐れ入ったるご都合主義。

自分達がしでかした瑕疵行為に対し、けじめを付ける姿勢すら見受けられません。東京新聞の爪の垢でも煎じて飲んで下さい。

東京新聞社説：小沢元代表無罪　許せぬ検察の市民誤導

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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120508-00000116-jij-pol

未婚のまま親と同居する「パラサイト・シングル」が、中年世代に拡がってきているそうです。

社会が豊かで、親も現役世代だったが故に出来た優雅なパラサイトが、親の高齢化や雇用形態の変化で「貧困のリスク」を象徴する存在になろうとしています。

札幌市清田区で両親と同居する男性（４１歳）は、２年前に失業して以来、パソコンでハローワークの求人を確認するのが朝の日課となっています。

「どうだった？」「今日も芳しくないよ」。母（６９歳）に返す言葉はいつも力がありません。

大学卒業後の平成７年、ソフトウエア開発会社に正社員として就職しました。月１００時間を超える残業や休日出勤もこなしましたが、月収は約２０万円。待遇に不満を感じ、５年で退職しました。

しかし、正社員が当たり前の時代は終わっていました。経済成長は頭打ちとなり、企業は雇用調整が容易な非正規雇用を増やしていきます。

非正規（学生アルバイト含む）は、７年の２０．９％から平成２２年には３４．４％に増えました（総務省労働力調査）。

男性は、同じ業界で再起を目指しましたが、中々レールに乗れず、大幅な賃下げ、過労による休職、リーマン・ショック（２０年）後の派遣切りと、非正規雇用の憂き目にあいました。

「仕事が安定しない上に忙しく、結婚や自立を考える余裕がなかった。気が付くと４０歳を越えていた」。失業前の貯金１５０万円は底をつき、生活費は両親の年金が頼りです。

「親が今倒れたら」と思うと、不安が募ります。

厚生労働省に「２１世紀成年者縦断」という調査があります。１４年に２０〜３４歳だった男女のその後を追跡するもので、社会に出て最初の雇用が非正規だった人の８年後（２８〜４２歳）の結婚率を見ると、男性が４０．５％、女性は５９．４％。

正規雇用者に比べ、それぞれ２６．２ポイントと１５．３ポイント低く、雇用形態による「結婚格差」が一目瞭然です。

第一生命経済研究所の松田茂樹・主席研究員は、「企業が低コストの労働者を必要とした結果、産業や社会保障の担い手が経済的に追い詰められ、家族というセーフティーネットも持てなくなった。取り残された未婚者を救わなければ貧困層が増え、社会不安に繋がりかねない」と話します。

総務省統計研修所が昨年纏めた推計では、約３００万人の中年世代（３５〜４４歳の６人に１人）が、パラサイト・シングル化している事が明らかとなりました。
同省の労働力調査を基にした推計に拠れば、平成２２年には同世代の１６．１％で、２年の１１２万人（同５．７％）、１２年の１５９万人（同１０％）から急増しています。

自立したくても出来ない未婚者が増えれば、少子化にも拍車が掛かり、日本の将来は衰退するしかないのかもしれません。

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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120502-00000044-mai-soci

５月１日、京都大などのチームが、夜中にトイレに起きずに済むのは、尿を溜める膀胱の容量を体内時計が制御している為だと突き止め、同日付の英科学誌ネイチャー・コミュニケーションズに発表しました。

高齢者の夜間頻尿や子供のおねしょの治療に繋がりそうです。

睡眠時間帯にトイレを我慢出来るのは、膀胱の容量が昼間より大きくなる為と分かっていましたが、何が容量を制御しているのかは不明でした。

チームは、マウスを使って実験。膀胱で作られる「コネキシン」という蛋白質が減ると、容量が大きくなり排尿回数が減りました。睡眠時間帯のコネキシンの量は、活動時間帯の約３分の２でした。

体内時計を動かす「時計遺伝子」をなくしたマウスには、量の変動は無く、時計遺伝子に制御されていると分かりました。

夜尿症や夜間頻尿は、尿の産出量と膀胱の働きのリズムが崩れると起きます。

チームの兼松明弘・兵庫医大准教授（泌尿器科学）は、「膀胱に原因がある人は、コネキシンのリズムが狂っている可能性がある。新たな薬や行動療法などの開発に繋げたい」と話します。

個々の臓器が体内時計を持っているようですが、一部を除いて働きは不明だそうです。

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５月１日、理化学研究所免疫・アレルギー科学総合研究センターのシドニア・ファガラサン粘膜免疫研究チームリーダー等が、腸内で悪玉菌の増殖を抑え、善玉菌を増やす蛋白質をマウスの実験で発見したと、米科学誌サイエンスに発表しました。

この蛋白質「ＰＤ−１（programmed cell death-1）」が働かないマウスは、悪玉菌が増えて全身の免疫システムが異常に活性化し、「自己免疫疾患」や「アレルギー疾患」を発症する事が分かりました。

研究成果は、腸内環境を改善する方法による、新たな予防法や治療薬の開発に役立つと期待されます。

ＰＤ−１は、これまで、体内に侵入したウイルスや細菌、毒素などの異物に取り付く物質「抗体」を生産し、退治する免疫システムを調節する働きが知られていました。

人の腸管内には、５００〜１０００種類、総数１００兆個にも及ぶ細菌が共存しています。その上、食物や病原菌などの様々な異物が、日々取り込まれています。

免疫系は、病気を引き起こす細菌やウイルスなどの感染を防ぐ一方、腸管に生息する腸内細菌や食物といった無害な異物に対しては破壊的反応はせず、人の健康を維持しようとします。

この免疫応答が少な過ぎると、免疫不全症を引き起こし、逆に多過ぎると自己免疫疾患やアレルギー疾患などを引き起こします。
腸管で正しい免疫応答を起こすには、腸内細菌の構成が重要である事が分かっていました。

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