ニュースの小径

１月２５日、欧州連合（ＥＵ）執行機関の欧州委員会は、インターネット上の個人情報保護の為、利用者がネット事業者に情報の削除を要求出来る「忘れられる権利」を盛り込む法案を纏めました。

違反には、最高１００万ユーロ（約１億１００万円）か、全世界の売上高の２％の罰金が科されます。
ＥＵ域内で活動している世界中の企業が適用対象で、ネットを利用した事業展開に影響しそうです。施行は、欧州議会と２７加盟国の承認を得てから２年後となります。

“忘れられる権利”は、ＥＵが提唱する新しい概念。

ネット上の情報を個人では削除しきれない事に対応したもので、法施行後は、利用者が名前や写真、クレジットカードの情報といったデータの削除を求めれば、ネット事業者は、報道目的など正当な理由が無い限り情報管理を行うサーバーから抹消しなければならない事になります。

ＥＵは平成７年、データ保護指令（EU Data Protection Directive）を制定していますが、その改正案のようです。
中には、個人情報を外部に流出させた場合、当該企業は２４時間以内に各国当局に通報する義務まであるとか。

日本では、個人情報削除が裁判所の判決で確定しても、Ｗｅｂ上に野晒しのままです。
早急に右習えして、同様の法整備を進めて頂きたいものです。

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http://www.yomiuri.co.jp/world/news/20120126-OYT1T01077.htm

１月２６日、ソニーは、同社が平成１９年に開発発表した共通鍵ブロック暗号アルゴリズム「ＣＬＥＦＩＡ（クレフィア）」が、ＩＳＯ（国際標準化機構）／ＩＥＣ（国際電気標準会議）での最終承認を経て、軽量暗号（Lightweight Cryptography）の国際標準規格「ＩＳＯ／ＩＥＣ ２９１２９」の一つとして採択されたと発表しました。

「ＩＳＯ／ＩＥＣ ２９１２９」は、情報セキュリティ技術の国際標準化を行っているＩＳＯ／ＩＥＣ ＪＴＣ １／ＳＣ ２７によって定められたもので、ＣＬＥＦＩＡが同規格の要件を満たす事が認められて採択となりました。

ＣＬＥＦＩＡは、米国政府標準暗号であるＡＥＳ（Advanced Encryption Standard）と同じインタフェースに対応し、ブロック長が１２８ビット、鍵長は１２８ビット／１９２ビット／２５６ビットから選択可能なブロック暗号です。

最大の特長は、高い安全性を考慮した上で実現した実装効率で、コンパクトな実装に適した一般化Ｆｅｉｓｔｅｌ構造を採用。
演算量を低く抑えても安全性を確保出来る「拡散行列切り替え法」やデータ処理部と鍵スケジュール部の部品の共通化などを行っています。

ハードウェアとソフトウェアでの実装に同時に対応し、ハードウェア実装では高い回路効率を実現し、ソフトウェア実装においてもＣＰＵの種類によらず高速な実行が可能となっています。

この高い実装効率により、リソースが限られた機器や省電力性が求められる機器においても高い性能を発揮する事が可能となっており、スマートカードやＲＦＩＤタグ、センサーネットワーク、医療機器などでの利用にも適したものとなっています。

尚、「ＣＬＥＦＩＡ（クレフィア）」の名称は、「鍵」を意味するフランス語「Ｃｌｅｆ」に由来します。

日本発の暗号技術が、国際標準規格の一つとして採択された事は、非常に目出度い事です。
然も、計量暗号として。凄いぞ、ソニー！

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http://news.mynavi.jp/news/2012/01/27/056/

肺の病気で、自宅で酸素吸入をする治療をしている患者が、引火により死亡する事故が後を絶ちません。

１月２５日、厚生労働省の纏めで、慢性呼吸不全などの治療目的で在宅酸素療法中に、火災が起きて患者が死亡したケースが平成２３年の１年間に５件あった事が分かりました。

同省は、酸素吸入時には火気を決して近づけないよう、医療機関を通じて患者に注意を呼び掛けています。

同省によると、５件の内３件は喫煙が原因の可能性が高く、１件は蝋燭の火が酸素で炎上した可能性があり、１件は不明。

酸素濃縮装置や酸素ボンベなどを使った在宅酸素療法を受けている患者は、全国で約１５万５千人（平成２１年度）いると見られています。

装置メーカーの業界団体「日本産業・医療ガス協会」に拠ると、在宅酸素療法中に煙草の火の引火などが原因と見られる火災で死亡する事例が、平成１５年から２３年までに全国で３６人に上っているそうです。

厚労省は、平成２２年に注意喚起の通知を都道府県などに出していたのですが、酸素は物を燃えやすくする為、吸入中の人に火を近づけると「チューブ」や「衣服」に引火し、火傷や火災の原因となります。

今年の冬は各地で大雪になるなど、寒さが一段と厳しくなっていますが、在宅酸素療法中は「周囲２ｍ以内」に暖房器具などの火気を置かない、「煙草は絶対に吸わない」事が非常に重要ではないかと思います。

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http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20120125-OYT1T01024.htm

１月２５日、埼玉県上尾市の上尾中央総合病院は、院内でインフルエンザの集団感染が発生し、入院患者２０人と職員１９人に症状が出たと発表しました。

入院患者の内、８０歳代の女性は２０日に死亡しましたが、死因ははっきりしないとしています。また、５０歳代と８０歳代の男性計２人が重症となっています。

発表によると、今月１６日頃から発熱などの症状を訴える患者が発生し、検査を進めたところ３１人にＡ型の陽性反応が出ました。
季節性か新型かは判明していません。他の８人は陰性などだったものの、症状からインフルエンザが疑われるそうです。

死亡した女性は、２０日の午後に体温が３８度まで上がり、その日のうちに亡くなりました。この女性については、インフルエンザかどうかの検査は行われていませんが、症状からインフルエンザの疑いがあると見ています。

１月２４日、静岡県は、インフルエンザと見られる症状で２３日に小学校、幼稚園などで２５７５人が欠席したと発表しました。昨シーズンの同県の集団発生による欠席者数７８５１人の３割に当たります。
欠席者は、９〜１５日の８０人から１６〜２２日は１７０７人と急増。２３日には、１２５の小学校、幼稚園などが学級・学年閉鎖を実施しました。この日は、欠席者に、インフルエンザと見られる症状があった子供を加えると２９１４人に上りました。

厚生労働省の統計で、今月９〜１５日の週に全国の医療機関約５０００ヶ所から報告されたインフルエンザの患者数は、１医療機関当たり７．３３人で、３．７６人だった前週の２倍近くに増えている事が分かりました。
都道府県別では、岐阜、愛知、三重、高知県など東海、四国地方で患者が多く、同じ期間、静岡県では前週の２．８６人から８．４１人へと約３倍に急増しています。

同省は、今月９〜１５日の患者数は約４０万人と推計。この内５〜９歳の子供は約８万人と前週のほぼ４倍になりました。これまで検出されたウイルスはＡ香港型が最も多いそうです。

同省は、流行が本格化したと見て手洗いやうがいの励行、室内の加湿など、予防を呼び掛けています。

インフルエンザ注意報、抵抗力の弱い乳幼児とお年寄りは、特に注意が必要です。

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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120125-00000047-yom-soci

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120125-00001089-yom-soci

１月１７日、北海道大学は、癌内に居て癌を助ける“悪玉マクロファージ”を、逆に癌を攻撃する「癌傷害性」の善玉に変える方法を開発、マウスの実験で効果があった事を発表しました。
開発したのは北海道大学医学研究科免疫学分野の志馬寛明助教等で、成果は米国科学アカデミー紀要「Proc Natl Acad Sci USA」に同日（日本時間）公開されました。

癌が浸潤・転移など悪性の形質を維持する仕組みの１つに、腫瘍内のマクロファージの「悪性化補助作用」が挙げられます。
悪性化補助作用とは、腫瘍に浸潤したマクロファージが腫瘍の増殖・維持・浸潤を強くサポートして、腫瘍に都合の良い微小環境の形成を促進する事です。

癌が転移を起こしたり、術後療法が効き難かったりする原因の１つに、この好癌（＝Ｍ２）マクロファージが関与している事が知られています。

研究グループは、マクロファージは自然免疫の細胞なので、免疫を改変する事によってＭ２マクロファージの腫瘍補助作用を抑えて、癌を抑制する事が出来るかも知れないと考えましたが、このような方法論の抗癌免疫療法は今まで成功していませんでした。

そこで志馬助教等が今回行ったのは、癌を移植されたマウスに合成２重鎖リボ核酸（ＲＮＡ）を射つ(自然免疫を活性化させる)事によって、癌のＭ２マクロファージを善玉のＭ１タイプに変えるというもので、
その際起きた事象は、腫瘍壊死因子「ＴＮＦ−α」というサイトカインの放出による癌の出血性壊死と強い退縮で、結果的にマウスは癌による死を免れたそうです。

Ｃ５７ＢＬ／６（黒い純系）マウスに腫瘍を植える(担癌マウス)モデルを使って、２重鎖ＲＮＡ「ｐｏｌｙＩ：Ｃ」投与が腫瘍(この例では「３ＬＬ」という同種の腫瘍)を退縮させる事を見出しました。

ｐｏｌｙＩ：Ｃはウイルス２重鎖ＲＮＡの合成物で、「Toll-like receptor (TLR)3」、「ＭＤＡ５」など複数の宿主自然免疫レセプタによって認識され、インターフェロン（ＩＦＮ−α／β）やサイトカインを誘導します。
この腫瘍退縮はＴＮＦ−α遺伝子欠損（ＫＯ）マウスで起きなくなるので、ｐｏｌｙＩ：ＣがＴＮＦ−αを宿主細胞に誘導して抗癌効果が現れる事が判明しました。

ｐｏｌｙＩ：Ｃ認識によって、同時に腫瘍のＭ２マクロファージもＭ１タイプに変換。ｐｏｌｙＩ：Ｃ認識によりＴＮＦ−αを誘導する経路は複数ある事が知られていますので、これらの経路を個別に査定出来る種々の遺伝子欠損（ＫＯ）マウスで調べると、腫瘍内マクロファージの「ＴＬＲ３／ＴＩＣＡＭ−１」経路がＴＮＦ−α産生のカギになる事が確認されました。

この経路は、ＩＦＮ−α／βなど基本的にはマクロファージのＭ１シフトを起動する経路であり、以上の結果はウイルスのある種のＲＮＡ誘導体は、腫瘍関連マクロファージを腫瘍攻撃型に変えて癌退縮を引き起こす事を示唆しています。

手術後の癌を免疫で治療する事が出来れば、副作用の少ない術後免疫療法が確立されますが、大方の期待に反して免疫療法は効かない例が多い事が難点として報告されてきました。

免疫は本来、外来微生物に対する生態防御系であり、ウイルスなどに強い効果を発揮する事が知られています。

例えば、多くのウイルス性の風邪は免疫によって数日以内に終息します。この基盤に自然免疫の病原体認識とシグナルの機構がある事が最近判明し、免疫のどの細胞が自然免疫活性化に関与するかが分かってきました。
これらの細胞を標的にすると、癌に有効な免疫療法も組める事が理論的に導かれる事になります。

志馬助教等は、腫瘍浸潤マクロファージもその標的になる事を証明。この細胞をウイルス由来のＲＮＡで刺激すると、癌が退縮する事を発見しました。
マウスの実験腫瘍の系では、腫瘍が消失する例も観察されており、これがヒトの癌でも成立すれば、癌を免疫で治す事が可能となります。

志馬助教等は、現在、術後治療の決め手が無い難治性腫瘍に対して、この免疫療法は福音をもたらす可能性があると考えています。

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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120117-00000047-mycomj-sci

１月１９日、山口大の坂井田功教授等のグループが、肝硬変の患者から少量の骨髄液を採取し細胞を増殖した上で、点滴で注入する方法で症状の改善を目指す臨床研究を計画している事が分かりました。３年以内を目処に始めるとの事です。

肝移植以外に根本的な治療方法が無かった、重い肝硬変の患者に有効な治療方法として期待されます。

坂井田教授によると、肝硬変の患者は全国に約３０万人程度いるとされ、インターフェロン療法は肝炎には有効ですが、肝硬変まで進行した場合、悪化の抑制に留まるケースが多いようです。

グループは平成１５年以降、肝硬変患者から約４００ｍｌの骨髄液を採取。点滴で体内に戻す方法での臨床研究を試みた結果、患者１９人の内１５人に肝機能改善や悪化抑制が認められたそうです。

坂井田教授は、骨髄液に含まれる「間葉系幹細胞」が肝臓のコラーゲン繊維を溶かし、肝臓が本来持つ再生能力を引き出したと考えています。

肝硬変は、ウイルス感染や過度の飲酒などによる肝炎が進行し、肝細胞が線維化して硬くなる病気です。進行すると肝臓癌になる事も少なくありません。

肝臓は再生力が強いと言われますが、ある程度線維化が進むと元に戻らなくなります。
肝移植は、臓器の提供者は少なく、術後は免疫抑制剤を飲み続ける必要がありました。

自身の骨髄細胞なので、副作用の問題もないようです。

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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120119-00000159-jij-soci

東北大加齢医学研究所の福本学教授（病理学）等のグループの調査で、東京電力福島第１原発から半径２０ｋｍの警戒区域内で野生化した牛の筋肉に蓄積された「放射性セシウム」の濃度が、血液中の２０〜３０倍に上る事が分かりました。

大学は平成２４年度、調査牛の臓器や血液などを冷凍保存した「組織バンク」を整備。グループは今後、どの臓器に放射性物質がどれだけ蓄積するのか詳しく解析し、人体の内部被曝の研究に応用していく予定です。

調査は、昨年８月下旬に着手。これまでに殺処分された８８頭の牛を所有者の同意を得て解剖し、内臓や筋肉、血液に含まれる放射性物質を調べました。

その結果、血液から１ｋｇ当たり６０Ｂｑが検出された牛のモモから１８００Ｂｑが測定されるなど、骨格筋に２０〜３０倍の濃度で放射性セシウムが蓄積している事が確認されました。舌や肝臓などの臓器は、血液濃度の約１０倍でした。

蓄積が心配されていた甲状腺では、殆ど測定されませんでした。

また、γ線を放出する「放射性銀」は肝臓に、化学毒性が強い「放射性テルル」は腎臓に、それぞれ溜まっていました。
牛の胎児の各臓器に蓄積した放射性セシウムの濃度が、親牛より１．３倍程高い事も分かりました。

こうした臓器などを多くの研究者に活用してもらおうと、加齢医学研究所内に組織バンクが新設されるようで、１２の臓器などを冷凍保管します。
精子と卵子も凍結保存し、人工授精して生まれた子牛の遺伝子に影響があるかどうかも検証する事にしています。

研究グループは、昨年６月発足。現在は東北大の他、山形大、新潟大、宮城大、日本遺伝子研究所などで構成しています。

研究成果は、同じように筋肉や臓器を持つ人体の内部被曝を考える上で役立つそうです。

福本教授は、「内部被曝の多角的な評価はこれまで無く、事故から学ぶ事が大切。３月までに３００頭を目標に調査を続け、１２年度以降に多くの研究者に材料を活用してもらえるよう体制を整えたい」と話しています。

昨年６月初め、３．１１事故発生の翌朝にテルル１３２（半減期約３日）が、敷地外の浪江町で検出されていた事が公表されましたが、牛の臓器に「放射性銀１１０ｍ」と「放射性テルル１２９ｍ」が蓄積されていたというのは、一大事です（今更？）。

福島第一原発事故は、過酷な原発惨禍であった事を裏付ける物証です。

内部被曝の科学的調査研究は、世界でも余り行われてきませんでした。
非常な困難さが伴う内部被曝計測なので、血液と内臓の濃度関係についてのデータ整備される事に、大いに期待したいと思います。

関連記事：
http://www.kahoku.co.jp/news/2012/01/20120115t15004.htm

１月１８日、日本自動車工業会の志賀俊之会長（日産自動車最高執行責任者）は、日本の環太平洋連携協定（ＴＰＰ）交渉参加に関する米政府の意見公募で、米自動車大手が日本独自の軽自動車規格の廃止を求めた事に対し、

　「米メーカーが日本に投入している車両（排気量）は、３０００ｃｃ以上で軽の規格が米国勢のシェアに影響を与えているとは思えない」

と、日本外国特派員協会での講演後、記者団の質問に答えて反論しました。

これに関連し、自工会の名尾良泰副会長も同日の記者会見で、

　「国内販売を左右するのは、需要を的確に捉えた車種の投入の有無だ。軽の規格が障壁にはならない」

と、米メーカーの主張を批判しました。

一方、志賀会長は講演で、「国際競争力を維持する為に、日本での物作りは不可欠」と述べ、歴史的な円高でも日産が当面、約２５％の国内生産比率を維持する方針を強調しました。

同時に、「経済合理性に合わず、革新的でない物まで残す積もりはない」とも付け加えました。

ＵＳＴＲ（米通商代表部）が行った、日本のＴＰＰ（環太平洋連携協定）交渉参加の是非を巡る米国内での意見公募で、自動車大手３社(ビッグスリー）は、日本の自動車市場は閉鎖的だと指摘。

ビッグスリーで組織する米自動車政策会議（ＡＡＰＣ）は、参入障壁となっている日本独自の軽自動車規格について、市場の３割を占めているものの合理的な政策ではないと批判しました。
また、日本の技術基準や認証制度などの規制も外国車の参入を阻んでいて「廃止すべきだ」と表明しました。

その他、農業・保険など日米間の通商課題への関心が高い業界団体を中心に、要求事項が寄せられています。

気が付いた時には、日本の社会制度（基盤）そのものが瓦解の危機に瀕していた、などという事は絶対に避けねばなりません。
ＴＰＰへの無定見（無節操？）な追随は、国民が自らの首を絞める事になるのではあるまいかと危惧しています。

関連記事：
http://www.jiji.com/jc/zc?k=201201/2012011801024

１月１７日、放射性物質の拡散を予測するシステム「ＳＰＥＥＤＩ」で得られた東京電力福島第一原子力発電所事故での予測情報を、政府が事故直後の昨年３月１４日に米軍に提供していた事が分かりました。

福島県内の住民など一般に予測情報が公表されたのは、９日後の昨年３月２３日でした。平野文部科学相が、同日の閣議後記者会見で、明らかにしました。

平野文科相によると、米軍が東日本大震災の被災者支援活動などを展開していた為、外務省から情報提供の要請があったとか。これを受け、予測データを外務省を通じて米軍に提供しました。

平野文科相は、「国民の皆さんに提供していなかったというご指摘については、真摯に受け止めないといけない」と話しました。

公表が遅れた為に住民の避難が遅れ、放射性物質が拡散する方面に避難した多数の人達もいて、無用の被曝を招く結果となりました。

民主党政権には、国民の健康・安全よりも米軍とのお友達作戦の方が、余程重要だったのでしょうか。

関連記事：
http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20120118-OYT1T00398.htm

昨年１２月２２日、三重大（津市）は、皮膚癌の一種「悪性黒色腫」にニキビの原因となる「アクネ菌」を投与し、癌細胞を減少させる治療実験に世界で初めて成功したと発表しました。

実験した同大大学院医学系研究科の山中恵一講師（４２歳）のグループによると、癌細胞を移植したマウスにできた腫瘍部分に移植直後と１４日後の２回、アクネ菌を注射で投与したところ、癌細胞がほぼ消失したそうです。

アクネ菌に抵抗する為、白血球が腫瘍に集中し、その際癌細胞も食べて破壊する為のようです。白血球はアクネ菌を消化するまでに時間を要する為、長時間、腫瘍に群がるとか。

国内では、年に約２０００人が悪性黒色腫にかかると言われており、末期のステージ４まで進行した場合、１０年後の生存率は約１０％とされています。

山中講師は、「人への治療では菌を直接注射出来ないが、今後、アクネ菌の細胞のどの部分が、癌細胞減少に最も効果を発揮するのか解明出来れば、効果的な治療法の確立に繋がる」と話しています。

アクネ菌は、一番多く皮膚に存在する常在菌だそうでが、増殖し過ぎるとニキビの原因となります。
但し、アクネ菌は、皮膚の酸性度を調整し弱酸性に保って、他の病原菌の進入や繁殖を抑える働きもしているとの事です。

アクネ菌は、酸素を嫌い皮脂を栄養にして増殖する性質があるので、酸素が少なく皮脂が沢山ある皮脂腺が、アクネ菌の住みやすい場所となります。

アクネ菌は皮脂を食べ、弱酸性の脂肪酸とグリセリンに分解する為、お肌にとっては、高い保水力をもった天然の弱酸性クリームと言えない事もないかもしれません。

関連記事：
http://mainichi.jp/select/science/news/20111224k0000m040083000c.html